PRESIDENT (プレジデント) 2019年 7/19号 [雑誌]
- 作者: PRESIDENT 編集部
- 出版社/メーカー: プレジデント社
- 発売日: 2019/06/28
- メディア: Kindle版
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こんにちは、チャーリーです。
前々回のブログのテーマで
【健康論】あなたは医者や薬局に必要以上にお金を払っていないだろうか
を書きました。
昨日、日経新聞の広告欄を見ていたら、プレジデント(月間)で上記のタイトルで発売されるというお知らせが載っていたので共有したいと思います。
私は本日現在、上記雑誌を未読ですが言いたいことは私のブログの主張に近いのではと思っています。
もし日本人の大半が、視力が1.5程度に視力をキープしてしまっていたら、メガネ屋さんは、コンタクト屋さんは、そして眼医者さんは、どうなってしまうのでしょうか。
もし仮に、仮にですよ、画期的な視力回復法が発表されようとしたら、業界の人たちはどういう反応をして、どういう行動を起こすか。
長期投資家の皆さんは、もうお分かりですね。医療がお金を儲けるためのビジネスであることを。
医療がビジネスであることを、否定することも阻止することもできません。
ですが、我々はその事実をしっかり認識して、そういった流れに巻き込まれないように注意することが重要です。
視力回復法が存在するのか、これは一概には言えません。個々人の生活習慣や体質にもよるでしょう。また視力回復の行動には自己責任が伴いますから。
しかし、医者や業者が視力回復などできない、調整できるのはメガネやコンタクトのみ、と言い切る姿勢にはとても疑問を感じます。
こうした疑問に答えるヒントが、上記「プレジデント」に掲載されているようですので、私は明日書店で購入して確かめたいと思います。
Bon Voyage !
医療はビジネスであるという記事です。今回の内容に重なりますので参照ください。
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